（提供 日刊不動産系通信）リクルートは、21年の１年間に首都圏で新築分譲一戸建てを購入契約した人を対象にした動向調査の結果をまとめた。購入理由は「子供や家族のために家を持ちたいと思ったから」が最も多く、60％だった。次いで多かった「もっと広い家に住みたかったから」は42％で、前年より５㌽増え14年の調査開始以降で最も多くなった。
集計数は２５０２件。購入理由を購入物件の所在地別にみると、東京23区では「もっと広い家に住みたい」が50％に上り、全体に比べて多かった。物件を検討する上での重視項目は「価格」が89％と最多で、「最寄り駅からの時間」（59％）、「日当たり」（56％）と続いた。前年と比べると、「土地の広さ」「周辺環境」「通勤アクセスの良いエリア」の割合が４㌽、「生活環境」が３㌽、それぞれ増えている。
購入した物件の所在地は「東京都下」が24％と最多で、「埼玉県」23％、「神奈川県」21％、「千葉県」17％、「23区」15％と続いた。購入した物件の所在地を前住所別にみると、23区の居住者が23区以外のエリアで購入した割合は48％。18年の42％、19年の41％から20年には51％に増加した他エリアへの流出増に、歯止めがかかった。
平均の購入価格は前年より５０６万円上昇の４３３１万円。14年以降で最高額となった。価格帯では「６０００万円以上」が11％と前年の２倍近くに増えた。２５００万円未満は前年から10㌽減らし５％だった。共働き世帯の割合は前年より４㌽増の65％で、14年以降年々増えている。平均の世帯年収は前年より38万円上昇の７７９万円だった。
