東京カンテイの21年のマンションデータ白書によると、首都圏の中古マンション流通市場の専有面積別のシェアで60㎡台以上が占める割合が縮小した。コロナ禍で家に広さを求める傾向が強まり、専有面積の広い物件が売りに出されなくなったことを要因とする。
中古マンション流通市場の専有面積別のシェアは、20年まではわずかずつながらも広めの面積帯が拡大し、とくに30㎡未満の住戸のシェアは20年には前年比２・５㌽減り11・９％となり、縮小していた。21年はこの傾向が一転し、30㎡未満が３・０㌽増え14・９％、30㎡以上50㎡未満が２・０㌽増の16・２％、50㎡台が０・３㌽増の15・４％、60㎡台が０・８㌽減の19・７％、70㎡台が１・６㌽減の19・６％、80㎡以上１００㎡未満が２・２㌽減の10・８％と、広めの面積帯のシェアが縮小した。
東京カンテイの高橋雅之・主任研究員は「在宅勤務の機会が増えて広めの物件は人気のため、手放して売りに出すことが減っている」と説明した。
30㎡未満のワンルームなども含めた中古マンションの一戸当たりの売り出し時平均価格は３７１５万円で、前年から６・５％と大幅に上昇した。14年から８年連続の上昇となる。新築マンションの価格がコロナ禍も下がらなかったことに加え戸数も減少したことで、中古マンションが購入ニーズの受け皿となったとしている。中古マンションの平均専有面積は58・94㎡で前年から４・９％縮小し、５年ぶりに60㎡を下回った。中古マンションの平均坪単価は12・０％上昇の２０８・４万円。２００万円台の大台に乗るのは、90年代初頭のバブル期より後では初となる。（日刊不動産経済通信）
