大手ハウスメーカー７社の６月の戸建て注文住宅受注（金額ベース）は、４、５月に続いて前年同月比で全社が増加した。積水ハウス15％増、大和ハウス工業８％増、住友林業１０１％増、積水化学工業住宅カンパニー（棟数ベース）14％増、旭化成ホームズ32％増、パナソニックホームズ43％増、ヒノキヤグループ79％増。
４～６月の累計でも各社２～９割伸びた。前年同期は最初の緊急事態宣言の影響で受注が落ち込んでいた。ヒノキヤ（12月期決算）は、６月単月と第２四半期（４～６月）累計がどちらも受注金額、棟数とも過去最高を更新した。４月は87％増、５月は95％増。商品面では、独自の全館空調システム「Ｚ空調」や「青空リビング」（屋上庭）などの提案が巣ごもりや新しい生活様式に適し、高い訴求力を発揮した点を挙げる。受注単価の向上にも貢献した。発信面では、同社の住宅の居住者から戸建て住宅商品やＺ空調の紹介を受けた購入検討者が増え、新たな訴求の窓口として定着しつつある。このほか、ウェブコンテンツを充実させたことも奏功した。
住友林業も、ウェブ発信やＺＥＨ化による高付加価値化の提案などが奏功。全価格帯の戸建て住宅商品で受注が伸長し、棟単価も高い水準を維持している。
当面は旺盛な購買意欲が続く見込みだが、２社ともコロナ感染拡大が続く現在の状況や秋の住宅ローン減税の期限切れなどを上げ、「不安要素もあり、一概に好調な環境が続くとは言えない」とする。（日刊不動産経済通信）
