住宅リフォーム推進協議会がまとめた「住宅リフォームの消費者・事業者に関する実態調査」によると、リフォームにかかった費用の平均は３５６万円（予算平均２７９万円）で、契約事業者を選んだ理由では「工事価格が安いこと」が11・７％、「工事価格の透明さ・明朗さ」が11・３％と多かった。
工事費が「予算とほぼ同額だった」は52・０％で、「予算を上回った」は25・０％。上回った理由は「リフォーム箇所が増えた」が49・０％、「設備をグレードアップした」が45・４％。戸建て住宅・マンション別では、戸建てが「断熱材の設置」（20・３％）、「窓ガラス・サッシの改良」（18・０％）と断熱性能の向上が多く、マンションは「浴室改良」（18・０％）が多い。
調査は「リフォーム実施者調査」「リフォーム検討者調査」「リフォーム事業者調査」の３項目。実施者調査は20年８月にインターネットリサーチで集まったスクリーニング調査３万人、本調査１０３２人からの回答を分析。対象は過去３年以内にリフォームを実施した築年数５年以上の物件の25歳以上の世帯主ら。
検討のきっかけは「設備や機器が古くなった、壊れた」が実施者・検討者ともに４割弱。実際にリフォームした場所は「トイレ・便所」が64・０％、「浴室・洗面所」が61・６％、「キッチン・調理室」が46・１％と多く、主な検討のきっかけが設備・機器の老朽化で実施内容は水回りが中心となった。リフォーム内容で重視する点は使い勝手と耐久性の向上との回答が全世代で多かったが、中高年層では「最新機能の設備を活用できること」も重視され、実施者は22・６％と若年層比で約７㌽高かった。（日刊不動産経済通信）
