テレワーク減でも家族との時間は増加―アキュラホーム、社員に住まいのあり方調査

 アキュラホームは、社員を対象に緊急自体宣言下の5月と10月に「新型コロナウイルス感染症により変化する住まいのあり方調査」を行った。住まいにあって良かったものランキングの1位がウイルス対策設備になるなど、コロナ蔓延の前後や、5月と10月の意識変化が明らかになった。
 調査は同社の住生活研究所が担当。5月は967人、10月は782人からのアンケートの回答を分析した。ランキングでは、コロナ前は1位がウォークインクローゼット、2位以降がカウンターキッチン、シューズクロークと続いたが、5月と10月の調査ではともに1位がウイルス対策設備(玄関手洗い、抗菌グッズなど) 、2位が広い庭・バルコニー、3位がモニター付きインターホンと大きく変動した。以前は10位圏外だった「太陽光発電・蓄電池」が両月とも8位に入った。回答率は5月の8%から10月は11%に向上。テレワーク空間は43%が採用。場所は男性は個室、女性は子育てと両立できるリビングの需要が高かった。
 5月と10月の比較では、10月は5月より出勤回数が増え「在宅勤務の継続意向」は低下したものの、外出自粛により在宅時間は家族全員で引き続き長く、「新たに取り組んだこと・大幅に費やす時間が増えたもの」の項目では5月に13%で9位だった「家族と過ごす」が、1位(29%)に上昇した。30歳代、40歳代は特に高く、4割を超えた。
 一連の結果を踏まえ同研究所では、今後の戸建て住宅への需要としてLTK(リビング・テレワークスペース・キッチン)の間取りの増加、これまで自炊をあまりしなかった単身世帯への家事楽グッズの普及などを見込む。
2020/12/10 日刊不動産経済通信

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