オンライン内見、賃貸での利用は2割―リクルート、IT重説の認知が大幅増

 リクルートの「SUUMOリサーチセンター」は、首都圏の20年度「賃貸契約者動向調査」の結果をまとめた。オンライン内見の実施状況をみると、オンラインのみが13・5%で、オフラインとの併用6・2%を合わせて約2割がオンライン内見を利用していたことが分かった。
 調査は20年度に賃貸物件を契約し入居した首都圏在住の18歳以上に実施。回答数は1274件。不動産会社の店舗への訪問数は平均1・5店で、近年の減少傾向から18年度に底を打ち下げ止まっている。部屋探しの際に見学した物件数は平均2・7件で、過去最少となった前年度と同等だった。内見方法別にみると、オンラインでのみ内見実施者で3・2件、オフラインとの併用で4・1件、オフラインでのみで2・9件だった。オンラインでの賃貸契約(IT重説)の認知度は「実際に利用したことがある」が7・0%、「どのようなものか知っている」が24・7%、「なんとなく聞いたことがある」が41・5%。合わせて73・3%となり、18年度の29・2%から大幅に増加した。
 物件選びで決め手となった項目は、「路線・駅やエリア」が46・4%(前年度より0・8㌽増)で最多だった。そのほかでは、「初期費用」「通勤・通学時間」が前年より5㌽以上減り、「間取り」が2㌽以上増加。リモートワークの実施者・非実施者で比べると、「面積(広さ)」は実施者では非実施者より11・6㌽多い32・3%だった。また、ペット飼育者の物件を探し始めてから契約までの期間は30・7日で、非飼育者と比べて8日長かった。飼育者の平均賃料は10万5847円で、非飼育者より1万7505円高い。(日刊不動産経済通信)

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