三井不動産リアルティは16日、「中高年層の住みかえ等に関する調査」の結果を公表した。年齢を重ねるにつれて、家のサイズはコンパクトに、住環境は生活利便性の高さを重視する傾向となった。調査はリテール仲介店舗「三井のリハウス」を通じて、15年４月以降に不動産を購入か売却した首都圏在住の45歳以上に実施。回答者数は１８５１人。
老後のための資産準備は「十分準備している」が26％、「準備しているが不十分」が58％、「準備したいができていない」が13％となり、約７割が老後の資産形成で不安を感じていることが分かった。回答者のうち、持ち家を購入し住みかえた（同社の仲介かは問わず）１１２６人に住みかえ理由を聞くと、全体では「より広い家に住みたかった」が最多だったが、住みかえ時年齢が65歳以上では「自身の高齢化による将来への不安」が24％と最多で、「子供や孫との同居、近居」20％、「バリアフリー設備が整った住まいへの住みかえ」19％と、シニアライフを意識した結果となった。
物件や住環境の変化では、65歳未満では過半が「より広い家」に住みかえた一方、65歳以上では過半が「より狭い家」に住みかえており、部屋数でも同様の傾向だった。住環境では65歳以上は「総合病院など大きな病院」や「商業施設」から近い立地を選ぶ人が増えた。物件購入金額の平均は４７６８万円で、中古マンションが３９５１万円、中古戸建が３６２８万円、新築マンションが７４６２万円、新築戸建てが５９６０万円だった。住みかえ時に物件の資産価値を意識したのは66％と多いが、現在の住まいを最終的にどうするかを決めている人は37％にとどまった。（日刊不動産経済通信）
