(提供 日刊不動産経済通信)アットホームは、全国の加盟店に聞いた「地震に備えるためにチェックすべき物件情報」のランキングを発表した。最多は「ハザードマップ(災害予測範囲、避難所など)」で、86・0%が選択した。不動産会社からは、「住む建物の立地(川が近い、斜面が近いなど)と避難所は確認しておいた方が良い」「勤務先や子供の登下校のルートも確認し、いざというときに避難できる場所が近くにあるかも確認してみては」「ハザードマップは頻繁に更新されるため、最新の情報か確認した方が良い」などのコメントが挙がった。

 同調査は、賃貸の居住用物件を探す顧客を担当したことがある全国のアットホーム加盟店に7月に実施。有効回答数は1016店。「ハザードマップ」に次いで多かったのは、「築年数」が54・9%、「建物構造(RC造、SRC造、木造など)」が54・8%、「耐震基準」が37・3%、「耐震構造・免震構造・制振構造」が28・9%、「地盤情報」が27・8%、「過去の被災履歴」が27・2%、「避難設備(非常階段、避難誘導灯など)」が16・8%、「消火設備」が13・5%、「警報設備」が9・8%となった。

 そのほか、不動産会社からのアドバイスとしては、「停電時にエレベーターが動かなくなることを想定し、階段で無理なく上り下りできる階数をすすめる」「地震家財保険も重要だが、まずは耐震対策(家具類の突っ張り棒や液晶テレビの固定など)が大事と伝えている」などがあった。  「ここ3年で防災を意識して住まい探しをしているお客様が増えたと思うか」では、42・2%が「はい」と回答した。

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