（提供 日刊不動産経済通信）リクルートのＳＵＵＭＯリサーチセンターは、21年の「住宅購入・建築検討者」調査の結果をまとめた。新型コロナウイルスの感染症拡大が住宅探しに影響したかについては、21年７～12月の検討者の47％が「影響ない」と回答。コロナ拡大が始まった20年４～５月の検討者と比べると、「影響ない」は11㌽増え、コロナ禍の住宅探しへの影響は小さくなっているとした。
調査は21年12月に実施。過去１年以内に住宅の購入や建築、リフォームについて検討し具体的に行動した全国の20～69歳の男女が対象。有効回答数は２６５５人。住宅購入や建築の検討のきっかけは「結婚」（13％）、「在宅勤務になった／増えた」（11％）、「第一子出生」（10％）が多かった。コロナ拡大当初と比べると、在宅勤務をきっかけとする割合は低下したが、エリア別にみると首都圏では「在宅勤務」が16％と最多だった。
コロナ拡大前と比べた住宅に求める条件の変化では、「部屋数」（24％）と「日当たりのよさ」（24％）が最多。次いで「広いリビング」（23％）、「遮音性」（21％）、「宅配・置配ボックス」（20％）、「収納量」（20％）、「仕事専用スペース」（18％）、「省エネ性」（17％）など。「仕事専用スペース」はコロナ拡大当初は最多だったが、足元では需要が減退した。ただし首都圏では「仕事専用スペース」と「通信環境」を求める割合がそれぞれ23％、20％と他エリアよりも多かった。コロナ拡大で契約時期が当初想定と変わったかを聞いたところ、「変わらない」が76％を占めた。早まった人の割合は20％。テレワーク実施者でみると32％と、早まった割合が高まった。
